信教の自由は憲法上も保障された権利です。夫婦と言えども，その点は干渉できません。
しかし，夫婦は同居義務があり，協力義務がお互いにあります。
したがって，宗教活動だけでは離婚の原因とはならないことは当然です。

その宗教活動によって家事もおろそかになっているという場合においては，「婚姻を継続しがたい重大な事由」(民法第７７０条１項４号)　に該当するかの問題となります。
つまり，限度を超えた場合には，離婚が認められる可能性があると言えます。